早期発見・治療・予防を通じた認知症の発症遅延により認知症高齢者数と関連医療費等の増加を抑制

当研究所は、高齢者の認知症の発症トレンドや、それが医療費等に与える影響に関する将来予測を行い、軽度認知障害(MCI)段階での早期発見・治療・予防対策によって認知症の発症を平均5年遅らせることができた場合に、2025年時点の認知症高齢者数を成行予測対比で40%減の水準に抑制し得るとの試算結果を発表、認知症にまつわる多くの社会的課題に対する「発症遅延」という新しいアプローチの有効性を提言しています。また、こうした結果を実現するには、MCI段階での早期発見・治療が不可欠と考えられることから、健常群からMCI群を対象とした認知機能検査(以下「MCI検査」という)の普及に必要なルール形成についても提言しています。

試算結果の詳細・提言レポートはこちらをご覧ください。

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