2021年12月9日の文化放送『斉藤一美ニュースワイドＳＡＫＩＤＯＲＩ』にて，本研究所の井形客員教授がラジオ出演し，アメリカが踏み切った「外交的ボイコット」がもたらす影響についてコメントしました。

【番組概要】
■番組名　　文化放送『斉藤一美ニュースワイドＳＡＫＩＤＯＲＩ』
月曜～金曜　午後３時３０分～午後５時５０分　(生放送）
■出演者
●キャスター　　　　斉藤一美（文化放送アナウンサー）
●サブキャスター　　永野景子（報道デスク）
●コメンテーター　　石田純一さん
■番組内容：日々のニュースや人々の関心の高い事柄・事象をあらゆる視点から掘り下げ、最新情報も交えながら「SAKIDORI（先取り）」してお伝えします。

放送内容の詳細は以下のURLからご確認ください。
相次ぐ北京オリンピックの外交ボイコット 日本はどう対応すべきか～12/9 ニュースワイドSAKIDORI｜文化放送

2021年11月21日，NHKニュースのWebサイトにて，当研究所の研究員である吉富愛望アビガイル氏のコメントが記載されました。

本記事では，国内外における培養肉の研究の進捗状況や，実用化に向けて生じる課題，課題解決に向けたルール形成など，培養肉における最新の開発状況が取り上げられております。

詳細は以下のURLから参照ください。
“培養肉”で霜降り和牛と割烹料理｜環境｜NHKニュース

2021年11月18日掲載の朝日新聞EduAで，当研究所の客員研究員を務める吉富愛望アビガイル氏が受けたインタビュー記事が掲載されました。

当記事では，生い立ちから幼少期，高校時代，大学受験など，吉富研究員自身の人生について時系列にまとめられており，当研究所での活動や今後の抱負についても記載されております。

以下に記事のURLを掲載しております。

投資銀行アナリスト・吉富愛望アビガイルさん　東京都立戸山高校　好奇心から勉強に没頭、でも受験は苦手|ハイスクールラプソディー|朝日新聞EduA (asahi.com) 

2023年10月4日、東洋経済オンラインに、当研究所の羽生田副所長の執筆記事「ジャニーズ新会社との契約で問われる『人権意識』」が掲載されました。
10月2日のジャニーズ事務所の会見をうけて、「ビジネスと人権」の観点から今後注視すべきポイントを解説しています。

以下のURLから記事を読むことができます。
https://toyokeizai.net/articles/-/706131

多摩大学ルール形成戦略研究所（CRS）とテンプル大学現代アジア研究所（ICAS）と共同で開催するZoomセッション「安倍晋三の経済遺産と日本の将来展望」をご案内します。

安倍晋三氏が辞任したことで、日本の憲法史上最長の首相の座に終止符が打たれました。 2006-07年の1年間の首相就任に失敗した後、政権に復帰した安倍元首相は、経済に焦点を当て、日本を活性化させるための三本の矢政策やウーマノミクスを謳いながら、経済に力を入れることを誓い、その職務を全うしました。

本セミナーでは、日本政治に詳しいリチャード・カッツ氏と村上博美氏をスピーカーに迎え、安倍政権のバランスシートについて議論し、菅政権への期待を解説致します。

リチャード・カッツ氏は、カーネギー国際倫理協議会シニアフェロー、週刊東洋経済の特別特派員。1996年にニューヨーク大学で経済学修士号取得。日本に関する月刊ニュースレター「The Oriental Economist Report」の編集者を長年務めているが、現在はサバティカル（休暇）中。
カッツ氏は日本に関する2冊の本の著者である。1冊目は『日本：酸欠システムによる日本経済の奇跡の興亡』（1998年）、2冊目は『日本の不死鳥：経済再生への長い道のり』（2002年）。東洋経済新報社からそれぞれ日本語版が刊行された。
また、Foreign Affairs2014年7-8月号（https://www.foreignaffairs.com/articles/asia/2014-06-16/voodoo-abenomics）に「ブードゥー・アベノミクス」を掲載するなど、新聞や雑誌に定期的に論説やエッセイを執筆している。

村上博美（むらかみ・ひろみ） 氏は経済戦略研究所シニアフェロー、TUJ非常勤教授。これまでに、戦略国際問題研究所（CSIS）、日本医療政策機構、政策研究大学院大学（GRIPS）など、日米の機関で様々な政策プロジェクトに従事。専門分野は、国と産業の関係、日米経済関係、国際保健政策など。女性と若い世代のエンパワーメントを目的としたJapan Institute for Social Innovation and Entrepreneurship（www.jsie.net/en）の創設者。ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院で国際関係学の博士号を取得。

お申し込みはこちらから
お申込み〆切は、10月20日（日本時間）です。

JAPAN SPOTLIGHTに國分所長の論考が掲載されました。

記事名：「経済安保の鍵を握る高度なルールと民主化を体現する経営」

現時点で全文無料で公開しておりますので、こちらからお読みいただけます。

2021年11月28日に放送された、フジテレビ「日曜報道 The Prime (@THEPRIME_CX)」において、当研究所の井形客員教授が、欧米における人材バックグラウンドチェックの実態や、日本の政府と企業が機密情報漏洩対策を強化することの経済安全保障上の重要性について言及しました。

井形客員教授のTwitter記事はこちら：
https://twitter.com/AkiraIgata/status/1464745714441875458?s=20

2023年10月3日、NewsPicks「【ポイント解説】『ジャニーズ廃業』会見で語られた5つのこと」に、当研究所の羽生田副所長のコメントが掲載されました。
10月2日午後に行われたジャニーズ事務所の会見について解説しています。
プレミアム会員は、以下のURLから記事を読むことができます。
https://newspicks.com/news/8992156/body/

2020年9月23日 に、新著「The Iconoclast: Shinzo Abe and the New Japan」の著者であるトバイアス・S・ハリス氏をお招きし、Zoomによるバーチャルセミナーを行います。

【日時】2020年9月23日11:00-12:30
【題目】「The Iconoclast: Shinzo Abe and the New Japan」
【スピーカー】トバイアス・S・ハリス氏
【使用言語】英語（同時通訳なし）
【セミナー形式】公開（セミナーは収録し、動画がウェブにアップされます）

【概要】
安倍総理は「日本に変化をもたらすだろう」という大きな期待を背負って1993年に政界入りしました。2007年には首相に就任後わずか1年で辞任しましたが、2012年には見事に首相に返り咲き、今では日本で圧倒的な存在感を保っています。

安倍総理は野心的な経済政策と軍備支援で日本の政治ライバルを屈服させ、支持層から熱狂的なサポートを得ています。また、トランプ政権のアメリカとの緊密な関係を慎重に維持しながら、地域における日本のリーダーシップを確立してきました。

本書は、政治家・安倍晋三の栄枯盛衰、目覚ましい復活、そして世界的な政治家としての安倍総理の台頭が、激動の世紀に日本が生き残るための礎を築いたことを記録しています。

【スピーカー経歴】
トバイアス・S・ハリス氏は、政治リスクコンサルタント会社「Teneo」副社長。専門は日本と東アジア。2006-07年、浅尾慶一郎（当時の民主党・参議院議員）事務所で勤務。ブログ「Observing Japan」を運営し、主要な出版物やテレビ・ラジオ番組で日本の政治についてコメントしている。また、MITや東京大学大学院などで研究活動経験あり。2014-20年、笹川平和財団米国の研究員として、日本の政治経済の研究や世論調査の分析を行っている。

「Observing Japan」：http://www.observingjapan.com

本書の詳細・ご購入希望の方は
https://www.hurstpublishers.com/book/the-iconoclast/　こちらをご覧ください。

なお、トバイアス氏によるブックトークは、彼の所属するいかなる団体の立場をも代表・代弁するものではなく、個人の立場から話される予定です。

共同ホスト（順不同）

国際アジア研究会議（ICAS）副ディレクター
テンプル大学(日本）
ロバート・デュジャリック

多摩大学ルール形成戦略研究所（CRS）客員教授
パシフィック・フォーラム上級顧問
ブラッド・グロッサーマン

多摩大学ルール形成戦略研究所（CRS）事務局長
井形彬

YCAPS事務局長
ジョン・ブラッドフォード

2021年11月発刊の『国際商事法務Vol.49,No.11』に、当研究所の田中雄作客員研究員が寄稿した「通商環境が大きく変化する時代：企業がとるべき通商戦略」が掲載されました。
目下の通商動向について解説し、企業がとるべき通商戦略（事業遂行上必要な通商環境への対応策）ついて考察しています。
https://www.ibltokyo.jp/bulletin/1392.html

朝日新聞の『論座』に井形彬客員教授の論考が掲載されました。

記事名：『2019年夏から武漢でPCR機器の調達が急増～新データが示唆することは　「AUKUS」調査チームによる「中国武漢市PCR調達報告書」の詳細解説』

豪州と米国で活動する民間サイバーセキュリティ会社である「Internet 2.0」が本日（10月5日）、「中国がWHOに対してコロナウイルスについて報告した時期よりも相当前からこのパンデミックが始まっていたことを高確度（high confidence）で結論付ける」としたことの日本での第一報として本稿を執筆しております。

現時点で全文無料で公開しておりますので、こちらからお読みいただけます。

2021年10月26日、井形客員教授がイタリアの欧州大学院で経済安全保障について講演しました。

タイトル：”Japan’s shifting economic security policies and prospects under the new Kishida administration”

動画はこちらから無料でご覧いただけます。

2023年10月3日、フェアトレード・ラベル・ジャパン30周年特別セミナー「Fairtrade Journey -30年の軌跡 そして未来へ-」のパネルディスカッション「気候変動・人権問題で大きく動く世界の最新動向、消費者とフェアトレードの未来」に、当研究所の羽生田副所長が登壇し、最新の気候変動や人権問題などのビジネス影響や消費者の変化、そしてフェアトレードの展望についてディスカッションを行いました。

【登壇者】
一般社団法人エシカル協会 代表理事／日本ユネスコ国内委員会広報大使　末吉　里花氏
株式会社オウルズコンサルティンググループ 代表取締役CEO　羽生田　慶介
フェアトレード・ラベル・ジャパン事務局長　潮崎　真惟子

30周年特別セミナーは、以下の動画サイトでご覧になれます。

9月10日10:00より、シドニー大学米国研究センターのアシュリー・タウンシェンド氏とのバーチャルセミナー「オーストラリアから考える、新しい安全保障思想」を開催します。

オーストラリアの安全保障政策の変化の意味と意義、そしてそれが日本と地域に与える潜在的な影響を探るために、本対談にご参加ください。

■日時

2020年9月10日 10:00（日本時間）
同日11:00 （オーストラリア時間）
9月9日 21:00 （ワシントンDC時間）

■タイトル

Understanding New Security Thinking in Australia

■言語

英語

■セミナー形式

オンライン

■概要

7 月 1 日、オーストラリア政府は「2020 年国防戦略アップデート」と「2020 年戦力構造計画」を発表した。国防総省が「新たな戦略政策の枠組み」と呼ぶこれらの文書は、2016 年の国防白書に基づいており、オーストラリアの戦略的思考の分水嶺となっている。この更新は、地域の安全保障環境に深刻な変化があったため、新たに出現する脅威に対処するための時間的猶予が無くなってきているとの認識に基づくものである。

８月には、オーストラリアと米国は定例の閣僚級会合「AUSMIN」を開催した。この会合でオーストラリアは、インド太平洋地域の広範なアジェンダに取り組む用意があることを表明し、その先頭に立つことを表明した。近年、日本とオーストラリアの関係は緊密化しており、両国政府は相手を安全保障上の重要なパートナーと見なすようになっている。

■スピーカーについて

アシュリー・タウンシェンド氏は、シドニー大学米国研究センターの外交政策・国防部長。国際安全保障と戦略問題を中心に、地域の同盟とパートナーシップ、海洋安全保障、防衛政策、米国、中国、オーストラリアの戦略など、インド太平洋地域に焦点を当てて活動している。

■共同ホスト（順不同）

国際アジア研究会議（ICAS）副ディレクター
テンプル大学(日本）
ロバート・デュジャリック

多摩大学ルール形成戦略研究所（CRS）客員教授
パシフィック・フォーラム上級顧問
ブラッド・グロッサーマン

多摩大学ルール形成戦略研究所（CRS）事務局長
井形彬