日経トレンディ「2023ヒット予測100」の第6位に「水素料理レストラン」が入り、当研究所の水素利活用に関する研究会からスピンアウトしたベンチャー企業、株式会社
H2＆DX社会研究所が、水素調理器を披露しました。
同社の代表を務める福田峰之客員教授のコメントも掲載されています。
ぜひご覧ください。
https://xtrend.nikkei.com/info/podcast/19/00216/

当研究所の市川芳明客員教授が、CEATEC2022のオンラインコンファレンス「デジタルアーキテクチャで描く行政・社会の未来」に登壇し、行政のデジタル化の方向性や、産業・社会全体のDXについて議論します。

同オンラインコンファレンスは、2022年10月1日から10月31日までオンラインで公開予定です。
以下のWEBサイトから聴講の登録が可能ですので、是非ご覧下さい。
https://www.ceatec.com/ja/conference/detail.html?id=1986

ITI（国際貿易投資研究所） 調査研究シリーズ「2022年度 バイデン政権のクリーンエネルギー革命と日本企業への影響に関する調査研究」に、福山章子客員研究員の執筆レポート「IPEFやQuadは米国企業の対中競争力を高めるか」が掲載されました。
レポート本文は以下からご覧ください
IPEFやQuadは米国企業の対中競争力を高めるか（第6章）
https://iti.or.jp/report_138.pdf

2022年9月8日、日本経済新聞の記事「スイス企業と稲盛氏の教訓」に所長・國分俊史のコメントが掲載されました。

日経電子版の会員の方のみ、以下から全文をお読みいただくことができます。
ぜひご覧ください。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO64120830X00C22A9TCR000/

当研究所副所長の羽生田慶介客員教授が、日経ビジネス電子版に「ビジネスと人権」について5回にわたり寄稿しています。本連載は、8月4日に発刊された「すべての企業人のためのビジネスと人権入門」（日経BP社）から一部を抜粋して構成されたもの。なぜ、今、日本企業も「人権」に取り組むべきなのかを、短い時間で知ることができる貴重な入門講座です。
　欧米では、すでに法制化や国際的枠組みを通じた人権尊重の義務化の動きが進展しています。しかし、日本企業の人権意識はまだまだ低く、このまま対応が遅れれば市場からの退場という大きなリスクを負いかねません。本連載は、多くの日本企業へ警鐘を鳴らす役割を果たすことになるでしょう。
連載は、以下のURLから読むことができます。
https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00489/

　また、斎藤幸平東京大学大学院総合文化研究科准教授との「ビジネスと人権」についての対談も、以下のサイトに掲載されています。合わせてご覧下さい。
https://bookplus.nikkei.com/atcl/column/072400106/080300004/
https://bookplus.nikkei.com/atcl/column/072400106/080300005/

2023年11月2日、JBpressに、当研究所の羽生田副所長の連載記事『米中分断時代の経営論』の第5 回となる「“筋肉質バカ”な日本の製造業、効率一辺倒のサプライチェーンから脱却せよ」が掲載されました。経済安全保障を巡るルールが目まぐるしく変転する中で経営者に求められる、効率最重要視からの脱却について詳しく解説しています。

記事は、以下のURLから読むことができます。
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/77698

多摩大学ルール形成戦略研究所（CRS）、テンプル大学現代アジア研究所（ICAS）、横須賀アジア太平洋研究会議（YCAPS）が共同で開催するZoomセッション「One Belt One Road Chinese Power Meets the World（一帯一路 中国のパワーが世界と出会う）」をご案内します。

【日時】2020年11月18日16:00-17:30
【題目】「One Belt One Road Chinese Power Meets the World（一帯一路 中国のパワーが世界と出会う）」
【スピーカー】エイク・フライマン（Eyck Freymann）
【使用言語】英語（同時通訳なし）
【セミナー形式】Zoom

【概要】

オックスフォード大学で中国研究の博士号候補生であるエイク・フライマンによる新著『One Belt One Road, Chinese Power Meets the World』（ハーバード大学出版局）について話してもらいます。

本書の概要は以下の通りです。

スリランカからギリシャの造船所まで、エイク・フライマンは中国の「一帯一路」構想の内側に読者を連れて行く。
彼は、「一帯一路」は中央集権的で体系的な政策ではないと主張する。むしろ、「一帯一路」は大部分が志願的で、時にはその場しのぎのキャンペーンであり、中国に古くから伝わる恩着せがましさと貢ぎ物のモデルを輸出するためのものであるとする。

中国の内部では、プロパガンダは習近平国家主席が国家の失われた帝国の栄光を回復する姿を描いている。海外では、中国は大規模な投資を行い、地元の政治家や政党との関係を構築し、その戦略が功を奏しているといえる。
フライマン氏は、5カ国語の一次資料・多数のインタビュー・現場での事例研究をもとに、中国は被害者を食い物にするよりも、喜んでパートナーを引き寄せることに成功していることが多いことを示している。

エイク・フライマン氏はオックスフォード大学で中国研究の博士号候補生。ハーバード大学のグレアム・アリソン氏、フーバー研究所のナイアル・ファーガソン氏、カーネギー国際平和基金のポール・ヘーンレ氏、清華大学の史志钦氏の研究助手を務めた経験があります。

【参加登録】

お申し込みはこちらから。
お申込み〆切：2020年11月13日（日本時間）

【共同ホスト】

テンプル大学ジャパンキャンパス
ICAS共同ディレクター
ロバート・デュジャリック

多摩大学ルール形成戦略研究客員教授、パシフィック・フォーラム上級顧問
ブラッド・グロッサーマン

多摩大学ルール形成戦略研究所
事務局長・客員教授
井形彬

横須賀アジア太平洋研究会議
常務取締役
ジョン・ブラッドフォード

2022年8月10日、日本経済新聞の記事「市場が中国を変える日　渋沢栄一も探った緊張緩和」に、所長の國分からのコメントが「異色の提唱」として掲載されました。

日経電子版の会員の方のみ、以下から全文をお読みいただくことができます。
ぜひご覧ください。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCD080YZ0Y2A800C2000000/

Forbes JAPAN 2022年8月号の特集、『Rule Makers 「新しい市場創造」入門』　内において、羽生田副所長、藤井客員教授、市川客員教授が掲載されました。
特集内「30 Powerful Rule Makers」には、羽生田副所長、藤井客員教授がノミネートされています。

また、同誌に掲載された羽生田副所長の執筆記事は以下のリンクから無料でお読みいただくことができます。
https://forbesjapan.com/articles/detail/48322

ぜひご覧ください。

2022年8月4日、当研究所の羽生田副所長が執筆した『すべての企業人のためのビジネスと人権入門』が発売されました。
企業が「ビジネスと人権」に取り組むための基礎知識と、具体的な実践方法、さらには「人権リスク対策」を通じてビジネスを拡大するためのヒントをまとめたものです。
ぜひお手に取ってご覧ください。

Amazonではこちらから購入いただけます。

2022年3月15日、当研究所の田中雄作客員研究員が、一般財団法人国際貿易投資研究所主催のオンラインセミナーに登壇し、「米中摩擦に対する企業の対応」について講演を行いました。
https://iti.or.jp/seminar220315.pdf　

2022年1月25日に配信されたキヤノングローバル戦略研究所の公式YouTubeチャンネル「CIGS外交・安全保障TV」にて，本研究所の井形客員教授が登場しました。

内閣官房参与の宮家邦彦氏、朝日新聞の峯村健司氏と共に，国際社会で重要性が増す人権問題や人権侵害制裁法であるマグニツキー法の成立是非，日本企業が取るべき行動，人権デューデリ法案等様々な課題について取り上げております。

当YouTubeチャンネルは，以下のURLからご覧いただけます。
CIGS外交・安全保障TV－人権問題にどう向き合うのか？日本の政府と企業の心構え－

2023年11月1日、田中雄作客員研究員が日本関税協会主催のセミナーに登壇し、「企業のEPA利活用と通商人材育成の重要性」をテーマに講演を行いました。通商環境が大きく変化する中、企業にとってEPA特恵関税の活用と、企業の通商戦略を支える人材の育成がますます重要になっていく、としています。

多摩大学ルール形成戦略研究所・テンプル大学共催で、ウリケ・シェーデ氏による「日本の事業再構築と北東アジアの新たな競争力強化」と題したセッションを行います。

【日時】10月28日（水）　日本時間午前10時～11時半

【題目】Japan’s Business Reinvention and the New Competitive Dynamics in Northeast Asia（日本の事業再構築と北東アジアの新たな競争力強化）

【スピーカー】ウリケ・シェーデ氏（Ulrike Schaede）（カリフォルニア大学サンディエゴ校グローバル政策・戦略学部日本ビジネス学科教授）

【使用言語】英語（同時通訳なし）

【セミナー形式】Zoom・無料

【概要】

韓国・台湾・中国の企業は、消費者向け最終製品や事務機器などを高品質に量産する、という独自のゲームで日本を打ち負かしてきた。日本企業は、その台頭に対応して、ディープテックな入力部品や先端材料、化学品、部品などの分野で競争するために、ゆっくりとではあるが着実に再配置を行ってきた。今日、日本企業は、重要なインプットとなる少なくとも500の異なる製品カテゴリーにおいて、世界市場で50％以上のシェアを保有しており、企業や市場セグメントの規模も幅広く分布している。これが「ニッチ戦略の集合体」となり、日本が多くのグローバルサプライチェーンの技術的アンカーとなっていることを意味している。最終製品に「ジャパン・インサイド」のラベルが貼られていなくても、飛行機から車、コンピュータ、携帯電話に至るまで、ブランドを問わず、日本のインプットは私たちの日常生活の中で重要な存在となっています。このことは、米国では見過ごされがちな、アジアにおける新たな貿易や資源の依存関係、競争上の相乗効果を生み出している。

本イベントでは、ウリケ・シェーデ氏の日本のビジネスと経営に関する幅広い研究に基づき、アジアにおける日本の新たな役割などについて講演して頂きます。

ウリケ・シェーデ氏は、カリフォルニア大学サンディエゴ校の日本ビジネス教授。JFIT（Japan Forum for Innovation and Technology）のディレクターであり、GPS（School of Global Policy and Strategy）の国際経営トラックの責任者。日本の企業組織、戦略、経営に関する著書は5冊、論文は50本以上。研究テーマは、ビジネスや経済を組織化する様々な方法の社会的・経済的効率性の結果を理解すること。主な研究分野は、グローバル化、金融市場組織、コーポレート・ガバナンス、雇用、イノベーション、新しいデジタル経済に照らした日本の企業戦略。新著に『日本のビジネス再発明～新・日本を理解する方法とその理由～』（2020年6月・スタンフォード大学出版）。

【参加登録】
お申し込みはこちらから。
お申込み〆切：2020年10月27日 正午（日本時間）

【共同ホスト】
テンプル大学ジャパンキャンパス
ICAS共同ディレクター
ロバート・デュジャリック

多摩大学ルール形成戦略研究所客員教授
パシフィック・フォーラム上級顧問
ブラッド・グロッサーマン

多摩大学ルール形成戦略研究所
事務局長・客員教授
井形彬