【日時】2020年11月20日　午前9時～10時半（日本時間）
【題目】Ambassador Ichiro Fujisaki: Japan-US relations and East Asia after the US election（藤﨑 一郎大使：米国大統領選挙後の日米関係と東アジア）
【スピーカー】藤﨑一郎氏
【使用言語】英語（同時通訳なし）
【セミナー形式】Zoom

【概要】
2020年11月3日、アメリカの有権者は1945年以来、アメリカ史上最も出来事の多い年の後に投票することになるでしょう。
新型コロナウイルスのパンデミックに加えて、米中関係の急激な悪化は、日本にとって重要な意味を持つこの1年の、アメリカの政治と政策を決定づけました。

日米関係やアジアへの影響を理解するために、藤﨑一郎元駐米大使をお迎えしたいと思います。

藤﨑一郎大使は1969年外務省入省、アジア担当事務局次長、在ワシントン日本国大使館政務官、北米担当事務局長、外務副大臣、国連・WTOジュネーブ大使などを歴任した後、駐日米国大使、駐ジュネーブ大使を歴任。
2008年から2012年まで駐米大使。その後上智大学名誉教授、国際戦略担当理事長などを歴任。現在、日米協会会長、中曽根平和研究所理事長。

【参加登録】
お申し込みはこちらから。
お申込み〆切：2020年11月18日（日本時間）

【共同ホスト】
テンプル大学ジャパンキャンパス
ICAS共同ディレクター
ロバート・デュジャリック

多摩大学ルール形成戦略研究所客員教授
パシフィック・フォーラム上級顧問
ブラッド・グロッサーマン

多摩大学ルール形成戦略研究所
事務局長・客員教授
井形彬

多摩大学ルール形成戦略研究所（CRS）、テンプル大学現代アジア研究所（ICAS）、横須賀アジア太平洋研究会議（YCAPS）が共同で開催するZoomセッション「One Belt One Road Chinese Power Meets the World（一帯一路 中国のパワーが世界と出会う）」をご案内します。

【日時】2020年11月18日16:00-17:30
【題目】「One Belt One Road Chinese Power Meets the World（一帯一路 中国のパワーが世界と出会う）」
【スピーカー】エイク・フライマン（Eyck Freymann）
【使用言語】英語（同時通訳なし）
【セミナー形式】Zoom

【概要】

オックスフォード大学で中国研究の博士号候補生であるエイク・フライマンによる新著『One Belt One Road, Chinese Power Meets the World』（ハーバード大学出版局）について話してもらいます。

本書の概要は以下の通りです。

スリランカからギリシャの造船所まで、エイク・フライマンは中国の「一帯一路」構想の内側に読者を連れて行く。
彼は、「一帯一路」は中央集権的で体系的な政策ではないと主張する。むしろ、「一帯一路」は大部分が志願的で、時にはその場しのぎのキャンペーンであり、中国に古くから伝わる恩着せがましさと貢ぎ物のモデルを輸出するためのものであるとする。

中国の内部では、プロパガンダは習近平国家主席が国家の失われた帝国の栄光を回復する姿を描いている。海外では、中国は大規模な投資を行い、地元の政治家や政党との関係を構築し、その戦略が功を奏しているといえる。
フライマン氏は、5カ国語の一次資料・多数のインタビュー・現場での事例研究をもとに、中国は被害者を食い物にするよりも、喜んでパートナーを引き寄せることに成功していることが多いことを示している。

エイク・フライマン氏はオックスフォード大学で中国研究の博士号候補生。ハーバード大学のグレアム・アリソン氏、フーバー研究所のナイアル・ファーガソン氏、カーネギー国際平和基金のポール・ヘーンレ氏、清華大学の史志钦氏の研究助手を務めた経験があります。

【参加登録】

お申し込みはこちらから。
お申込み〆切：2020年11月13日（日本時間）

【共同ホスト】

テンプル大学ジャパンキャンパス
ICAS共同ディレクター
ロバート・デュジャリック

多摩大学ルール形成戦略研究客員教授、パシフィック・フォーラム上級顧問
ブラッド・グロッサーマン

多摩大学ルール形成戦略研究所
事務局長・客員教授
井形彬

横須賀アジア太平洋研究会議
常務取締役
ジョン・ブラッドフォード

多摩大学ルール形成戦略研究所・テンプル大学共催で、ウリケ・シェーデ氏による「日本の事業再構築と北東アジアの新たな競争力強化」と題したセッションを行います。

【日時】10月28日（水）　日本時間午前10時～11時半

【題目】Japan’s Business Reinvention and the New Competitive Dynamics in Northeast Asia（日本の事業再構築と北東アジアの新たな競争力強化）

【スピーカー】ウリケ・シェーデ氏（Ulrike Schaede）（カリフォルニア大学サンディエゴ校グローバル政策・戦略学部日本ビジネス学科教授）

【使用言語】英語（同時通訳なし）

【セミナー形式】Zoom・無料

【概要】

韓国・台湾・中国の企業は、消費者向け最終製品や事務機器などを高品質に量産する、という独自のゲームで日本を打ち負かしてきた。日本企業は、その台頭に対応して、ディープテックな入力部品や先端材料、化学品、部品などの分野で競争するために、ゆっくりとではあるが着実に再配置を行ってきた。今日、日本企業は、重要なインプットとなる少なくとも500の異なる製品カテゴリーにおいて、世界市場で50％以上のシェアを保有しており、企業や市場セグメントの規模も幅広く分布している。これが「ニッチ戦略の集合体」となり、日本が多くのグローバルサプライチェーンの技術的アンカーとなっていることを意味している。最終製品に「ジャパン・インサイド」のラベルが貼られていなくても、飛行機から車、コンピュータ、携帯電話に至るまで、ブランドを問わず、日本のインプットは私たちの日常生活の中で重要な存在となっています。このことは、米国では見過ごされがちな、アジアにおける新たな貿易や資源の依存関係、競争上の相乗効果を生み出している。

本イベントでは、ウリケ・シェーデ氏の日本のビジネスと経営に関する幅広い研究に基づき、アジアにおける日本の新たな役割などについて講演して頂きます。

ウリケ・シェーデ氏は、カリフォルニア大学サンディエゴ校の日本ビジネス教授。JFIT（Japan Forum for Innovation and Technology）のディレクターであり、GPS（School of Global Policy and Strategy）の国際経営トラックの責任者。日本の企業組織、戦略、経営に関する著書は5冊、論文は50本以上。研究テーマは、ビジネスや経済を組織化する様々な方法の社会的・経済的効率性の結果を理解すること。主な研究分野は、グローバル化、金融市場組織、コーポレート・ガバナンス、雇用、イノベーション、新しいデジタル経済に照らした日本の企業戦略。新著に『日本のビジネス再発明～新・日本を理解する方法とその理由～』（2020年6月・スタンフォード大学出版）。

【参加登録】
お申し込みはこちらから。
お申込み〆切：2020年10月27日 正午（日本時間）

【共同ホスト】
テンプル大学ジャパンキャンパス
ICAS共同ディレクター
ロバート・デュジャリック

多摩大学ルール形成戦略研究所客員教授
パシフィック・フォーラム上級顧問
ブラッド・グロッサーマン

多摩大学ルール形成戦略研究所
事務局長・客員教授
井形彬

【日時】11月5日（木）午前10:00-11:30※日本時間
【題目】US elections wrap-up and East Asia with Rory Daniels and Sean King （ローリー・ダニエルズとショーン・キングが語る米国選挙の総括と東アジア ）
【スピーカー】ローリー・ダニエルズ氏（Rorry Daniels）・ショーン・キング氏（Sean King）
【使用言語】英語（同時通訳なし）
【セミナー形式】Zoom

【概要】
前例のない選挙の年となった米国での投票が終了した翌日、米国大統領選挙の結果に光を当てる2人の専門家とともに、選挙と問題点、特に東アジアに関連する問題点についての解説と分析をお届けします。

ローリー・ダニエルズ氏は、対話と外交を通じてアメリカの外交政策の利益を促進することを目的とした超党派の非営利団体であるアメリカ外交政策全国委員会のアジア太平洋安全保障フォーラム（FAPS）の副プロジェクト・ディレクターを務めている。彼女は、アジア太平洋地域の安全保障問題について定期的にコンサルティングや出版を行い、主要メディアやニュースレターに分析を提供している。米中関係に関する全国委員会、北朝鮮に関する全国委員会、太平洋フォーラムCSISヤングリーダー、コリア・ソサエティー・キム・クー財団フェロー（2015年コホート）などを務める。ニューヨーク大学グローバル・アフェアーズセンターで国際関係学の修士号を取得し、東アジアと南アジアを研究。北京語を話し、エマーソン大学でメディア研究の学士号を取得している。

ショーン・キング氏は、元米国上院議員のアルフォンス・ダマト氏が経営するビジネスアドバイザリー会社、パーク・ストラテジーズのシニア・バイス・プレジデントで、2006年から同社に勤務しています。また、ノートルダム大学アジア・アジア問題研究所の奨学生でもある。米国とアジアの問題についてのコメントも多く、台湾に関する2つの章を執筆している。パーク・ストラテジーズ入社前は、ワシントンDCの米国商務省に5年間勤務し、米国外国商務局（USFCS）のアジア担当上級顧問を務めた。米国商務省に入省する前は、シンガポール在住で、プライスウォーターハウスクーパース（PwC）とシティバンクに勤務していた。また、ニューヨーク州経済開発局に勤務し、1997年には同局の代表として台湾への貿易ミッションを指揮した。ノートルダム大学でMBA、アメリカン大学で学士号を取得している。

参加者はいかなる機関や組織を代表しても発言・講演をしません。すべて個人の意見になります。
このセッションは、チャタムハウス・ルールにより、録音禁止、オフレコとなります。

【参加登録】
お申し込みはこちらから。
お申込み〆切：2020年11月3日（日本時間）

【共同ホスト】
テンプル大学ジャパンキャンパス
ICAS共同ディレクター
ロバート・デュジャリック

多摩大学ルール形成戦略研究所客員教授
パシフィック・フォーラム上級顧問
ブラッド・グロッサーマン

多摩大学ルール形成戦略研究所
事務局長・客員教授
井形彬

日米の経済安全保障戦略とゲームチェンジャー先端技術
US & Japanese Economic Security Strategies and “Game-changing” Technologies
に関するZOOMセッションをご案内します。以下をお読みになって、パシフィックフォーラムの設置する応募フォームからご応募くださいませ。

公開シンポジウム

10:00〜11:15（日本時間）
本公開シンポジウムでは、「ゲームチェンジャー」先端技術を巡る国際動向や、それらが日本や米国の経済安全保障戦略に与える影響について、日本・米国・中国をそれぞれ専門とする経済安全保障専門家３名が議論する。また、日本・米国・中国などインド太平洋地域の主要国が各種先端技術をどのように戦略・政策に組み入れているかについても考察する。さらに、こうした技術を管理する上での日米同盟の役割についても討議する。

講演者とのネットワーキングセッション

11:15〜11:45（日本時間）
特別セッション
シンポジウム終了後に、各講演者とネットワーキングする時間を設けております。参加ご希望の場合、講演終了後、どの講演者とお話されたいかをお決めになった上で、ズーム・チャット欄に記載されるズームリンクよりネットワーキング用の別の部屋へ移動して頂きますようお願い申し上げます。

お申し込みはこちらから

お申込み〆切は、10月21日（日本時間）です。

主催：Pacific Forum
共催：多摩大学ルール形成戦略研究所
後援：在日米国大使館

多摩大学ルール形成戦略研究所（CRS）とテンプル大学現代アジア研究所（ICAS）と共同で開催するZoomセッション「安倍晋三の経済遺産と日本の将来展望」をご案内します。

安倍晋三氏が辞任したことで、日本の憲法史上最長の首相の座に終止符が打たれました。 2006-07年の1年間の首相就任に失敗した後、政権に復帰した安倍元首相は、経済に焦点を当て、日本を活性化させるための三本の矢政策やウーマノミクスを謳いながら、経済に力を入れることを誓い、その職務を全うしました。

本セミナーでは、日本政治に詳しいリチャード・カッツ氏と村上博美氏をスピーカーに迎え、安倍政権のバランスシートについて議論し、菅政権への期待を解説致します。

リチャード・カッツ氏は、カーネギー国際倫理協議会シニアフェロー、週刊東洋経済の特別特派員。1996年にニューヨーク大学で経済学修士号取得。日本に関する月刊ニュースレター「The Oriental Economist Report」の編集者を長年務めているが、現在はサバティカル（休暇）中。
カッツ氏は日本に関する2冊の本の著者である。1冊目は『日本：酸欠システムによる日本経済の奇跡の興亡』（1998年）、2冊目は『日本の不死鳥：経済再生への長い道のり』（2002年）。東洋経済新報社からそれぞれ日本語版が刊行された。
また、Foreign Affairs2014年7-8月号（https://www.foreignaffairs.com/articles/asia/2014-06-16/voodoo-abenomics）に「ブードゥー・アベノミクス」を掲載するなど、新聞や雑誌に定期的に論説やエッセイを執筆している。

村上博美（むらかみ・ひろみ） 氏は経済戦略研究所シニアフェロー、TUJ非常勤教授。これまでに、戦略国際問題研究所（CSIS）、日本医療政策機構、政策研究大学院大学（GRIPS）など、日米の機関で様々な政策プロジェクトに従事。専門分野は、国と産業の関係、日米経済関係、国際保健政策など。女性と若い世代のエンパワーメントを目的としたJapan Institute for Social Innovation and Entrepreneurship（www.jsie.net/en）の創設者。ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院で国際関係学の博士号を取得。

お申し込みはこちらから
お申込み〆切は、10月20日（日本時間）です。

当研究所のSUGIZO客員研究員と、ロックバンド『GLAY』のメンバーTAKURO氏、音楽評論家・プロデューサー立川直樹氏の著書「CONVERSATION PIECE ロックン・ロールを巡る10の対話」（PARCO出版）が、2020年9月30日に発売されました。

本書はこちらからご購入いただけます。

【概要】

LUNA SEA結成30周年、GLAYデビュー25周年、2人が出会って25年目を迎えたのを機に、SUGIZOとTAKUROが「ロック」についてむき出しの言葉で語り合った対談集。

25年前の2人の出会い、そしてそこから続いてきた友情、メッセージと曲作りの関係、過去から現在の自分の曲との向き合い方、それぞれのバンドメンバーとの話、ギタリストとしてのヴォーカリストとの関係性、デヴィッド・ボウイへの憧れ、ビートルズの凄さ、といった話題から、セッションは徐々にテンポを上げグルーヴを増しながらさらなる深まりを見せていく。

芸術性と商業性のバランス、規制とクリエイティヴの在り方とは、「ヴィジュアル系」は差別用語なのか、表現者として音楽を続けるということはどういうことなのか、

ロック・ミュージシャンはどう歳を取っていくべきなのか、そしてロック音楽は絶滅してしまうのか……。

音楽にとどまらず、映画、演劇、文学などの様々なエンターテインメント、政治、社会情勢、環境問題、また日本だけでなくアジア、米国、欧州、中東など、さまざまな角度・視点から、ロックン・ロールとその未来について語り尽くす。

Pacific Forum核政策担当David Santoro氏が編纂する、2021年3月に発売する書籍「US-China Nuclear Relations: The Impact of Strategic Triangles」（Lynne Rienner出版）において、当研究所のBrad副所長が「Complex Relationships: The United States, China, and US Regional Allies」のテーマで執筆しています。

本書籍はこちらからご購入いただけます。

2020年10月21日、WEBメディア「NHK 政治マガジン」の特集記事『新たな「防衛力」経済安全保障とは何か』の中で、当研究所の國分所長のコメントが掲載されました。

日本の「経済安保」研究の第一人者として、米中対立における経済安全保障について言及しております。

記事はこちらからご覧いただけます。

2020年10月7日、日経BizGateに「ハイブリッド車・介護…日本、非ハイテクで国際ルール主導を 国分俊史・多摩大大学院教授（ルール形成戦略研究所所長）に聞く（5）」が掲載されました。
 

こちらからご覧いただけます。

2020年10月7日、日経ビジネス「森永輔の世界の今・日本の将来」の連載の中で、当研究所の國分俊史所長のインタビュー「機密取扱許可制度の衝撃！自社の知らない脆弱性が共有されている」が公開されました。

こちらからご覧いただけます。

2020年9月18日、米国のウェブサイト『War on the Rocks』に当研究所のBrad副所長と、Pacific Forum核政策担当David Santoro氏による「OFFENSIVE STRIKE IN ASIA: A NEW ERA?」が寄稿されました。

こちらからご覧いただけます。

2020年9月27日（日）に、時事通信社が運営するニュースサイト『時事ドットコム』で、「国際ルール策定、日本は積極関与を」として國分所長のインタビューが掲載されました。

国際ルール策定における日本の対応について言及しております。

インタビューはこちらからご覧いただけます。

2020年10月2日、日経BizGateに「米中冷戦は日本発「新ルール」形成の好機　コロナ禍で激変 国分俊史・多摩大大学院教授（ルール形成戦略研究所所長）に聞く（4）」が掲載されました。
 
こちらからご覧いただけます。