【日時】
2021年7月27日（火） 16:30~18:00 東京｜8:30 ロンドン｜9:30 ブリュッセル｜15:30 シンガポール
2021年7月26日（月） 21:30 ハワイ

【題目】
ブックトーク「Defenders of Japan:　The Post-Imperial Armed Forces 1946-2016」（Hurst & Co., London, 2021.））

【スピーカー】
著者　ギャレン・ムロイ　（大東文化大学教授）

【使用言語】
英語（同時通訳なし）

【セミナー形式】
Zoom、公開

【概要】
本書は、自衛隊－－異端な軍事組織であると同時に、軍国主義を否定する市民社会の忠実な下僕としての自衛隊－－の発展を描いています。
日本と世界の安全保障に対する自衛隊の貢献度、冷戦中と冷戦後に自衛隊がどのように発展したか、そして将来の日本の安全保障上の必要性に応じて貢献度を再構成する可能性について、ムロイ氏は自衛隊の過去、現在、そして未来への洞察を提供しています。また戦後、帝国時代以降の日本軍の前身や、自己主張を強める中国に対する日本の政策の特徴や矛盾、北朝鮮の潜在的な脅威、米国との同盟関係の複雑な圧力などについても考察しています。
米国との同盟は依然として日本の戦略の中核をなしていますが、新たなパートナーシップやイニシアチブが、東京が急成長させている「自由で開かれたインド太平洋」ビジョンにおける自衛隊の役割を形成しています。本書は、帝国たる日本の過去における未解決の遺産と、ダイナミックに変化する将来のグローバルパワーのバランスの間で、自衛隊がどのように国内の規範に適応してきたのか、また今後も適応していくのかを分解し、記述しています。

講演者のギャレン・ムロイ氏は、大東文化大学国際関係学部および大学院アジア地域研究科の教授で、それ以前は慶應義塾大学および筑波大学で教鞭をとっていました。英国出身で、ニューカッスル大学で博士号を取得した後、スタンフォード大学やケンブリッジ大学で客員研究員を務め、20年以上にわたり日本（および英国）の政治、歴史、防衛・安全保障問題を研究しています。今年末には、キャサリン・ジョーンズ博士（セントアンドリュース大学）との共編著『East Asia, Peacekeeping Operations, and Humanitarian Assistance and Disaster Relief』（Routledge/Taylor Francis India）が出版される予定です。

【ウェビナーへのアクセス】
参加ご希望の方は、icas@tuj.temple.edu までご連絡ください。
登録は必須ではありませんが、推奨されています。
ウェビナーは、以下のリンクから無料でご参加いただけます。
https://temple.zoom.us/j/93946226990
ミーティングID：939 4622 6990

【主催者】
ICAS
現代アジア研究機構
www.tuj.ac.jp/icas/

【共同スポンサー】
CRS
https://crs-japan.org//en/about-us/
YCAPS
横須賀アジア太平洋研究会
www.ycaps.org/

イノベーション政策の国際学術誌『Technovation』volume 108（December 2021 (forthcoming), available online July 2021)に、池田陽子客員研究員（経済産業研究所コンサルティングフェロー）の共著論文「Regulation and innovation under the 4th industrial revolution: The case of a healthcare robot, HAL by Cyberdyne」が掲載されました。

＜概要＞

Innovations using emerging technologies are said to improve the productivity and quality of life. However, the diffusion of such innovations can involve risks and uncertainties regarding safety. While these risks are generally managed by governments by means of regulation, the rapid progress of technology means that such regulatory measures are increasingly falling short in governing emerging technologies. This poses challenges to firms when seeking commercialization, because emerging technologies often do not fall under existing product categories and their corresponding regulations. This study answers the question of how emerging technologies can be commercialized, overcoming existing regulatory barriers on safety, by using different regulatory institutions and identifying new roles for governments. The study employs the case study of a healthcare robot, HAL, manufactured by Cyberdyne, and the process used for establishing ISO standards on safety requirements for healthcare robots and robotic devices (ISO13482). It demonstrates how international standards can act as an open platform, allowing interactions among a diverse set of stakeholders to navigate governance mechanisms. It concludes with an exploration of the role of government in managing emerging technologies in an environment of rapid technological change.

こちらのリンクからお読みいただけます。

2021年7月24日、朝日新聞デジタルのコラム「論座」にて、「培養肉と食料安全保障：台頭する細胞農業がもたらす経済安全保障上の可能性」が掲載されました。

動物や植物などから細胞を取り出し、生体外で培養（成長）させて資源を生産する「細胞農業」。この新しい技術がどのような社会的影響を持つかを分析した上で、特に経済安全保障の重要分野である食料安全保障にどう貢献しうるかについてまとめています。

本コラムはこちらからお読みいただけます。

2021年7月15日、Foreign Affairsに当研究所の井形彬客員教授とBrad副所長の共著記事「Japan Is Indispensable Again – The Need for Economic Security Is Reviving Washington’s Alliance With Tokyo」が掲載されました。

日本の経済安全保障政策の変遷や日米経済安全保障協力の今後について論じています。

Foreign Affairs（フォーリン・アフェアーズ）は、1922年に創刊された、米国の国際関係や米国の外交政策に関する雑誌です。

記事はこちらから無料でお読みいただけます。

2021年7月5日、プロジェクトの専門家やチェンジメーカーのための世界有数の協会であるProject Management Institute（PMI） はこの度、2回目となる「Future 50」を発表しました。
本リストでは、注目すべきプロジェクトを通じて大胆で革新的な考え方で世界を変革する50人の傑出したリーダーを紹介しており、日本からの初めての選出者の1人として当研究所の吉富愛望アビガイル研究員が挙げられています。

詳細はこちらの公式サイト（英語）、また、プレスリリース（日本語）をご覧ください。