朝日新聞の『論座』に井形彬客員教授の論考が掲載されました。

記事名：『2019年夏から武漢でPCR機器の調達が急増～新データが示唆することは　「AUKUS」調査チームによる「中国武漢市PCR調達報告書」の詳細解説』

豪州と米国で活動する民間サイバーセキュリティ会社である「Internet 2.0」が本日（10月5日）、「中国がWHOに対してコロナウイルスについて報告した時期よりも相当前からこのパンデミックが始まっていたことを高確度（high confidence）で結論付ける」としたことの日本での第一報として本稿を執筆しております。

現時点で全文無料で公開しておりますので、こちらからお読みいただけます。

2021年10月13日、Amazon Exclusiveポッドキャストであり、ニュースから「今」を知り「未来」を見立てる情報プログラム『JAM THE WORLD – UP CLOSE』に当研究所の井形彬客員教授が出演しました。

福島香織さんとの対談で、テーマは「経済安全保障とは？」です。
発足した岸田内閣の目玉として「経済安全保障」を担当する大臣が新たに設けられた。“新たな防衛力”とも呼ばれる「経済安全保障」とは何なのか？米中対立など国際社会が不安定化する中、「経済が武器になる」とはどういうことなのか、論じています。

こちらから無料でご視聴いただけます。

2021年10月8日、当研究所の井形彬客員教授がテレビ朝日系『報道ステーション』の特集「ニッポンの課題　経済安全保障」に出演しました。
「家電、医薬品、日用品など生活に欠かせない物が”外交的圧力”で制限されるリスクが高まっている」
「日本が持っている先端技術は伸ばす。政府と民間が協力して強めることが重要」等コメントしております。

報道ステーション公式Twitter動画がアップロードされています。こちらから無料でご覧いただけます。

2021年10月8日、米国NYに拠点を置く2012年創立の国際ジャーナリズムウェブサイト『QUARTZ』の記事「Japan minted a new economic security minister to fix supply chain disruptions」に、当研究所の井形彬客員教授のコメントが引用されました。

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2021年10月5日、日本経済新聞の記事「中国「発生時期」議論再燃も　PCR機器、19年5月に急増」に当研究所の井形彬客員教授のコメントが引用されました。
紙面には6日朝刊に掲載されました。

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2021年10月5日、日本版ハフポストの記事「中国・武漢「2019年夏〜秋時点で感染拡大」の可能性指摘。WHO報告よりも前、豪サイバーセキュリティ企業が分析」に当研究所の井形彬客員教授のコメントが引用されました。

井形客員教授は当該サイバーセキュリティ企業のデータに事前にアクセスしており、「中国政府による情報開示が進まない中で、比較的客観性の高い数字をデータで提示したことは非常に価値がある。次なるパンデミックとなりうる感染症が生じた際に、また同じ間違いを繰り返さないためにも、更なる調査が求められる」とコメントしています。

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2021年10月5日、日本経済新聞の記事『19年夏にPCR機器を中国が大量発注　米英豪チームが解析　コロナ12月発生説を疑問視』において、当研究所の井形彬客員教授が、米英豪チームからデータ提供を受けて独自に分析したコメントが引用されました。

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当研究所とルール形成分野において業務提携契約を締結した株式会社オズマピーアールのコラムに、吉富研究員の対談記事が掲載されました。

コラムは以下のリンクからご覧いただけます。

［前編］【前編】“誰も食べたことのない食品”の市場をつくる——培養肉におけるルール形成の道筋

［後編］【後編】“誰も食べたことのない食品”の市場をつくる——培養肉におけるルール形成の道筋