2023年11月27日、日本経済新聞の記事「中国の模倣品、増す脅威」に当研究所の羽生田副所長のコメントが掲載され、「自動車部品はロゴなどを直接模倣せず『日本の某社製』などと称して販売される例が多い」と指摘しています。

記事は、以下のURLから読むことができます。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCD09CPX0Z01C23A1000000/?n_cid=SNSTW005

当研究所の平林知高主任研究員のインタビュー記事が、『EMIRA』に掲載されました。『EMIRA』は、エネルギーという視点で読み解くことで未来を考えてゆくメディアです。2023年11月21日に「観光DXの新潮流」を特集し、第1回目として「観光から地方創生へ！ いま求められるDX戦略とは」と題したインタビュー記事を取り上げました。

平林主任研究員は、2022年に観光庁が設置した「観光DX推進のあり方に関する検討会」のメンバーに指名され、様々な提言を行ってきました。2023年3月には検討の最終取りまとめを行い、観光DX推進による課題解決に向けたロードマップを定めました。本記事では、ロードマップをベースにして観光業界が諸問題をどのようにDXで打開するべきかについて、現状や課題を示しながら幅広い角度から解説しています。

記事は、以下のURLから読むことができます。
https://emira-t.jp/special/23454/

当研究所の平林知高主任研究員のインタビュー記事「今こそ旅行の価値の「再構築」を、サステナブルのその先へ、観光地域が取り組む手法を聞いてきた」が、2023年11月20日に観光産業ニュースの専門サイト『トラベルボイス』に掲載されました。
ツーリズムの価値を再定義し、旅行の価値を再構築する「リジェネレーティブ・ツーリズム」とは何かについてインタビューを通して解説。インバウンド6000万人誘致を目指す日本にとって、今後はどのような対応策をとるべきかについて同研究員の考え方を紹介しています。

記事は、以下のURLから読むことができます。
https://www.travelvoice.jp/20231120-154572

　2023年11月9日、サステナブルプロジェクト Do well by doing good. の記事「フェアトレード・ラベル・ジャパンが設立30年！いま、世界や私たちに起きていること」に当研究所の羽生田副所長のコメントが掲載されました。
　「気候変動・人権問題で大きく動く世界の最新動向、消費者とフェアトレードの未来」をテーマに行われたパネルディスカッションで、日本で拡大するフェアトレード市場の背景にある企業や消費者の変化についてお伝えしています。

パネルディスカッションの模様は、以下のURLからご覧いただけます。
https://dowellbydoinggood.jp/contents/feature/898/

2023年11月1日、JBpressに当研究所の羽生田副所長と元外交官・国連職員 水田愼一氏との対談シリーズの第4回（最終回）が掲載されました。国連でキャリアを築いていく難しさや、国連アフガニスタン支援ミッションの任務の具体的な内容などについて、水田氏の経験を踏まえて解説しています。

対談の模様は、以下のURLからご覧いただけます。
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/77660?page=3

2023年11月24日（金）に、羽生田副所長が総務省のBeyond 5G新経営戦略センター リーダーズフォーラム2023にて「ルール形成戦略による市場創出」というタイトルで講演を行いました。
従来の「競争戦略」から「新市場創出・ルール形成」への転換の必要性に関して説明を行い、ルール形成戦略の基本的な考え方とその最新動向・好事例に関して紹介しました。

2023年11月24日に東京大学先端科学技術センターの第8回先端研クロストーク「五感をよびさますサステナビリティ」に福田峰之客員教授がパネラーとして登壇しました。
福田客員教授は、当研究所の水素利活用研究会からスピンアウトさせたベンチャー企業（H2&DX社会研究所）の取り組みを紹介しながら、水素利活用が広がるキーワードは「人の五感に訴えること」と強調しました。「水素グリルを使用すればCO2が出ないだけでなく、より美味しくなる」と、新しい技術に新しい価値観が加わることで科学技術がライフスタイルの質向上につながることに言及。ホストの杉山正和所長はじめ登壇者の科学者たちに異分野融合の効用を説きました。

パネルディスカッションの概要は、下記をご参照ください。
https://www.u-tokyo.ac.jp/focus/ja/events/z0211_00015.html

2023年11月9日、JBpressに当研究所の羽生田副所長の連載記事『米中分断時代の経営論』の第6回となる「米欧中で熾烈なグローバルサウスの取り込み合戦、日本企業に事業機会はある？　APからインド太平洋に変わるビジネスの枠組み」が掲載されました。米中対立が続く中、グローバルサウスで生まれるビジネスチャンスについて詳しく解説しています。

記事は、以下のURLから読むことができます。
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/77752

大分県産業企業会主催の「大分ハイドロエキスポ」が11月2日、3日の二日間にわたり別府国際コンベンションセンターで開催され、当研究所の福田峰之客員教授が、初日の水素エネルギー利活用セミナーで講演をしました。
福田客員教授は、当研究所の水素利活用研究会からスピンアウトさせたベンチャー企業（H2&DX社会研究所）の取り組みの意義を強調するとともに、水素利活用の具体的な事例やその効用を紹介しました。講演後「大分県各地から集まった関係者に水素エネルギー利活用の新たな可能性を示せたのではないか。実証から実装へ動き出す企業も出てくるのではないか」と語っていました。

同エキスポの概要は、以下をご参照ください。
大分ハイドロエキスポ(oita-energy.jp)

2023年11月2日、JBpressに、当研究所の羽生田副所長の連載記事『米中分断時代の経営論』の第5 回となる「“筋肉質バカ”な日本の製造業、効率一辺倒のサプライチェーンから脱却せよ」が掲載されました。経済安全保障を巡るルールが目まぐるしく変転する中で経営者に求められる、効率最重要視からの脱却について詳しく解説しています。

記事は、以下のURLから読むことができます。
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/77698

2023年11月1日、田中雄作客員研究員が日本関税協会主催のセミナーに登壇し、「企業のEPA利活用と通商人材育成の重要性」をテーマに講演を行いました。通商環境が大きく変化する中、企業にとってEPA特恵関税の活用と、企業の通商戦略を支える人材の育成がますます重要になっていく、としています。